「原点回帰」「不易流行」「知行合一」がこれから生きて いくキーワードだ。

日経朝刊(6.11)オピニオン欄に「コロナ後の観光 どう描く」と題したコーナーがあった。
インバウンドで急成長を遂げてきた日本の観光業は大きな転換期を迎えている。この危機を教訓として企業や自治体は何をすべきか。コロナ禍収束後の観光業のあり方を4人の識者に聞いている。
今は回復に向けての準備に取り組むときだ。攻めと守りが必要だ。国内のリピーター客を増やすとともにインバウンドの誘致に力を入れる。 まち全体を「一つの旅館」として経営していく。
もっと付加価値を生み出す仕事に人を集中させていく。
人口減が進む地方では観光業の役割は大きい。
まず戻るのは団体ではなく個人客。旅の知識が豊富なベテラン。
ゆとりのある層の関心が海外から国内へと移る動きが目立ってくる。
これからの観光は安さを競い集客数の増加を目指す手法ではなく、その地域らしさやラグジュアリー感、ブランド価値を大切にする質重視に変わる。 魅力的な滞在コンテンツづくりが有効だ。
バス、鉄道、航空の運賃を一本化してはどうか。
大学の果たす役割も大きい。観光、地域、交通、国際、ITなど領域を超えた共同研究を立ち上げ、企業から人的・経済的な協力を募ってはどうか。 人の動きは長くて3年、早ければ1年で戻ってくるだろう。
過去に戻るのではなく、ゼロから新しいマーケットを作る。
基本理念は「住んでよし、訪れてよしの国づくり」だ。自分たちの地域を知らなければ住んでよしとはならない。地域について子どもに勉強してもらいたい。 日本は山、川、海、温泉などが近距離に集まり、四季もある。列島そのものが世界的に見て有力な観光資源だ。
関係する官庁や自治体の部署が複数にまたがり、司令塔や責任者がはっきりしない。
もっと民間の力を生かしたい。
これらの意見は、観光業のみならず、全ての分野に亙って、postコロナ時代に参考になる。
すなわち、自分自身を見つめ直し、
①拠って立つ「原点回帰」をすることだ。
②「不易流行」、変えてはならないことと変えなければならないことを明確に区分すること。
③「知行合一」、それを果敢に実行に移すことだ。
小林 博重